昨年、印象的だった出来事のひとつは、兵庫県の知事選でした。ネットの影響力がオールドメディアを上回り、結果に大きな影響を与えました。このようなことは日本において初めてだったのではないでしょうか。私は今まで、メディアの報道に疑問を感じることがあっても、陰謀論者と思われるのが怖くて、あまり口に出せませんでした。でも、この知事選を見て、私と同じようにメディアの報道に疑問を持つ人が増えていることがわかり、疑問を口にしやすい空気が広がってきたと感じています。 今年は、おそらくこうした「メディアが隠してきた事実」がいくつも明るみに出る年になるでしょう。トランプは当選後の最初の演説で、「就任後数時間以内に言論の自由を取り戻す大統領令を発動する」と語りました。「国内の検閲に関与したすべての連邦官僚を特定し、解雇するプロセスを開始する」とも語っています。また、厚生長官に就任予定のロバートケネディジュニアが、例のお注射に関して徹底調査すると名言したことも話題になっています。今後アメリカでは、メディアの操作やその背後にいる権力構造が次々に明るみになっていくのでしょう。 こうした動きが加速していくと日本はどのように変化していくのでしょうか。日本の「報道の自由度ランキング」は現在70位と低迷している状況ですが、アメリカの影響を受けて、報道のあり方が見直されるきっかけになるかもしれません。事実が明るみに出ることで、これまで口を閉ざしていた人たちが次々と声を上げるようになる可能性があります。たとえば、例のお注射に関する隠された情報が公になれば、症状を抱えながらも泣き寝入りしていた人たちが集団訴訟を起こすような動きも活発化するかもしれません。あるいは、戦後GHQがどのようなことをして、日本に影響を与えていったのか。そのような問題についても、これまでタブー視されてきた内容が語られるようになり、事実を知った人たちが増えることで、本来の日本を取り戻そうという運動が活発化される可能性もあると思います。 重要なことは、こうした変化が私たちの価値観にも影響を及ぼしていくということです。これまで私たちが信じてきた「幸せ」や「豊かさ」といった概念も、実はメディアによって形作られた部分が少なくありません。最近では、働き方改革や副業促進、LGBTQ、移民政策、フェミニズム、昆虫食など、これらがメディアを介して広がり、画...